【仕事は要約力で決まる】簡単に要約力を向上させる、たった一つの簡単な要約力トレーニング法

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仕事ができる人は、もれなく「要約力」を持ち合わせている。
「要約力」がない人は、仕事ができない。
つまり、「仕事力」と「要約力」は、かなり密接な関係にあると言える。

今回は仕事で差をつける「要約力」について紹介したい。

「要約力」とは何か

ある会議に部下2名を出席させ、その部下から報告を受けたとする。

部下A「出席者が遅刻してきたので会議の開始が遅れまして。5分遅れで始まった会議ですが、議長を務めた営業企画部長から、現在の企画案について説明がありました。この企画案によって得られる効果を説明していたのですが、説明が詳細過ぎて参加者には伝わっていなかったように思います。しかし、集客には物凄い自信があるようで、何とか年内までには企画案を作り上げたいそうです。そこで･･･」

部下B「営業企画部が企画したサービスの詳細を協議するために、今後協力して欲しいという依頼を受けました。早速、来週の水曜日10時から打ち合わせの要請を受けたので、対応したいと思います。進捗状況は随時報告致します」

読んでもらえば分かると思うが、部下Bの話の方が分かりやすいのは明らかだ。
これから将来出世していくのも、B君であることがよく分かると思う。

話の本質を把握し、要点だけに編集して伝えること、これが「要約力」だ。

要約力がない人のタイプ

要約力がない人は、話の本質に関係のないディテールを全て話そうとする。
これは、「1から10までを詳細に話さないと気が済まない」か、「何が本質であるか分からない」という2つのケースがある。

「1から10まで話さないと気が済まないタイプ」は、総じて自分のことしか考えていない。
ムダな情報を多分に含んだ元の情報を、「相手にとって必要な情報」だけを取捨選択して編集して伝えることこそ、相手に「全て伝わる」言葉になることを再認識すべきだ。
自分自身の気が済まないだけなら、少なくとも仕事上は無理やりにでも我慢すべき。

「何が本質か分からないタイプ」はなかなか厄介ではあるが、実は簡単に訓練することができる。
それは「ニュース」を使ったトレーニングだ。

Newspaper

ニュースを活用して要約力を磨く

ニュースは、数百文字程度の文章であり、一つの記事を簡単に読み終えることができる。
この記事に自分なりに「見出し」を付けてみるのだ。
自分の付けた見出しと、編集者が付けた見出しを見比べてみると、その要約の違いに気付くだろう。

この記事を書いている時点のニュースの内容と記事を引用してみる。

組織犯罪を計画段階で処罰可能とする「共謀罪」の成立要件を改めたテロ等準備罪を新設する組織犯罪処罰法改正案は１９日午後、衆院法務委員会で自民、公明両党と日本維新の会の賛成多数で可決された。与党側が審議時間の目安とする計３０時間（参考人質疑を除く）に達したとして、質疑終局の動議を提出し、採決に踏み切った。民進党や共産党などは「質疑が不十分だ」などと猛反発し、怒号が飛び交う中での採決となった。
政府・与党側は２３日以降に衆院を通過させ、６月１８日までの今国会中の成立を目指している。
この日の審議では、自民党の土屋正忠氏が「東京五輪を狙ったテロの動きなどを当然予想しなければならない」などと必要性を強調。民進党の逢坂誠二氏は「論点は山積している。生煮えの状態で採決するのは断じて認められない」と採決に反対し、「一般人も捜査対象になるのではないか」と懸念を示した。
委員会開催に当たっては、民進党と共産党が１８日の法務委の理事懇談会で、１９日に採決しないことを確約するよう求めたのに対し、与党は「確約はできない」と応じなかった。そのため、鈴木淳司委員長（自民党）が職権で委員会の開催を決定した。
与党側は当初、１７日の法務委で採決する構えを見せたが、民進、共産、自由、社民の野党４党が金田勝年法相の不信任決議案を衆院に提出。同日の法務委は開かれなかった。不信任決議案は１８日の衆院本会議で自民、公明、日本維新の会の反対多数で否決された。
改正案の審議は法案提出前の今年１月から衆参予算委員会などで重ねられ、衆院法務委では先月１９日に実質審議入り。捜査機関の乱用を懸念する声などに配慮し、自民、公明両党と日本維新の会は取り調べの録音・録画（可視化）の義務付けの検討などを付則に盛り込んだ修正を加えた。
テロ等準備罪は、適用対象を「テロリズム集団その他の組織的犯罪集団」と規定。集団の活動として、２人以上で犯罪を計画し、うち１人以上が計画に基づく「実行準備行為」を行った場合に、計画した全員を処罰可能としている。対象犯罪は当初の６７６から２７７に削減された。

※5月19日、毎日新聞Webより引用

さて、この記事についた見出しは次の通りだ。

＜共謀罪＞衆院法務委で可決　与党側が採決強行

どうだろう。共謀罪に関する法案が、揉めに揉めた末、与党が強行的に衆院で可決したことが分かったと思う。野党は反対した様子も含めて、たった21文字で要約したのはさすが編集者だと思う。

記事の見出しには読者の注意を引き付けるために過剰な表現をすることもあるので、一概に信じて良いものではないが、かなり使える要約力の鍛え方だと思う。（嘘ではない範囲で過剰表現することで、強い印象を与えるというテクニックも、実際のビジネスでは有用なケースは多い）

※ブログを書くと、文章力と要約力（タイトルを書くため）の２つの力をトレーニングすることができるため、とてもお勧めだ。僕も、トレーニング目的でブログを書いている。

まとめ

要約力がある人には、必然的に仕事ができる人が集まってくる。
なぜなら、この記事の冒頭にも記したように、仕事ができる人は誰もが「要約された簡潔な結論を聞きたい」からだ。
「漏れなく全てを伝える」というのは、とても効率が悪く、要点がぼやけてしまう。
これを機に、自分自身の要約力を振り返り、たまにはニュースの見出しを隠しながら要約力のトレーニングを試してみてはいかがだろうか。